2020/4/13

記事掲載のお知らせ

「シニア・コミュニティ」(株式会社ヒューマン・ヘルスケア・システム発行)2020年特別号【特集:先行するドイツに学ぶ介護保険~日本と違う「ホスピスケア、看取りケア、共同組合型住宅」について~】におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳の講演内容を掲載いただきました。 日本より5年早く介護保険制度を創設したドイツ。日本とはその仕組みが大きく異なるといわれています。2019年6月に視察したドイツの高齢者医療・介護について、家庭医(GP)のかかわり、段階的な緩和ケアの提供体制、緩和ケアの専門医と専門看護師の養成などを紹介しています。 高齢者ケアも緩和ケアも在宅が基本となりますが、その基盤となるのが家庭医です。在宅で人生の最期を過ごすために家庭医が主治医となり、訪問看護や訪問介護などの介護保険と連携します。一般的な介護保険サービスではカバーできなくなった人のための総合在宅緩和ケア(AAPV)、さらに高度な在宅ケアが必要な人向けの専門的訪問緩和ケア(SAPV)、これらをサポートするボランティア組織(在宅ホスピス)があり、さまざまなサービスによってその人に最適な支援がされています。 緩和ケアを受けることを「国民の権利」と考えるドイツでは、専門医の養成から施設の設備まで、国が計画的に取り組んでいます。 ぜひご一読下さい。 http://www.hhcs.co.jp/magazine_123.html




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2021/02/17

記事掲載のご案内(『週刊高齢者住宅新聞』第617号) 2021年2月17日発行の『週刊高齢者住宅新聞』第617号(高齢者住宅新聞社発行)におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳の連載記事【在宅医からみた10年後、20年後のニッポン】「在宅医療の新たな役割」が掲載されました。 新型コロナの第三波では、発熱患者の診断は地域医療機関の役割となりました。地域の在宅医たちも、自らが感染拡大

2021/02/15

記事掲載のご紹介(『老施協』2月号) 2021年2月15日、『老施協』(公益社団法人全国老人福祉施設協議会発行)で日本総合研究所の紀伊信之さんが連載されている「図解 福祉のかたち」におきまして、医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳が、「人生の最終段階のケアは介護職主導が望ましい」をテーマにお話しさせていただきました。 日本では現在、8割近い方が病院で亡くなっています。こうした状況を変えるた

2021/02/03

記事掲載のお知らせ(『東京新聞』『中日新聞』2月2日) 医療法人社団悠翔会理事長・診療部長の佐々木淳の「安全な外食」に関する提案を、「飲食店での感染防止+応援の方法、医師が提案」として、記事に取り上げていただいています。 ぜひご一読いただければと思います。 -------------------------- 新型コロナウイルスの感染リスクが高まる場面として、国が繰り返し注意を促してきた飲食。今回

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